2015年11月30日 6:28 AM に投稿 余命様皆様本当にありがとうございます． 1つだけ希望がありますが書籍関連は疎いのであくまでも広く拡散の意味合いで要所にQRコードでネットに繋げるのは無理なのでしょうか？ 紙媒体にURA を紹介してもタッチ不可なので収まりきれない情報を少しでも知って貰う大事な時なので考えてみました． 皆様の御健勝を心より願っています．（慶子） ．．．．．この件、余命爺には無理！どなたか助けていただきたい。 （ごめん）
2015年12月1日 11:11 PM に投稿 はじめまして。 ◆ 最近こちらのブログを知り、遅ればせながら、時事に興味を持つようになりました。 書籍もamazonで予約しました。 ◆ 今日、父がどこかの局だかのニュースをみて気になることを話していたので、私自身も不安に感じ余命さまのご意見をいただけたらと思いコメントすることにしました。 インドの火力発電についてです。 私は番組を視聴していないので、ネットで何か同じような記事はないかと探しました。 おそらくこれなのではと思いましたので貼ります。 http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2648618.htmlhttp://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2648618.html ◆ なにかの間違いではと思いましたが、もし日本の企業がしていることなら、早く対応しなければなりませんし、なにかウラがあるならそれも対処しなければならないと思います。 安倍政権は海外へのインフラに力をいれていますし、嫌な影を落とすのではと危惧を抱いております。 私は環境問題などは無知すぎるので、なにかご意見をいただけたらいいなと考えています。 よろしくお願いいたします。 （おとは）
．．．．．当初からの読者であれば、余命の記事の発信原則をご存じだと思うので繰り返しになるが、余命が外信記事を引用する場合には少なくとも発信ソースの違う二カ所以上、あるいは利害関係の相反するソースが絶対必須条件である。 ◆ このケースは、まずnews.tbs.co.jpですべてが終わってしまう。 経験的に信頼できる情報が期待できないからだ。 従って何らかの方法で真偽を確認する必要がある。 海外の関係はインドネシアポスコ、ＵＡＥ原発等、現地で企業や政府が隠蔽工作に走ると、まず信頼できる情報はでてこない。 こういう場合、余命はじっと待っている。 ◆ 映像は説得力がある反面、場面の選択により印象操作がしやすい。 やらせも日常である。 とくに反日メディアはまず疑ってかかることだ。 疑っても一銭もかからないし、まずだまされないようになる。 疑って注意深く見てみると、いろいろとぼろが見えてくるものだ。
2015年12月1日 7:33 PM に投稿 自由の航行作戦で中国側がしびれを切らし、戦争状態に入った場合に日本は中立宣言をしますが、その際の中国人が買った土地はどのような扱いになるのですか。 （ＳＨＯＷ）
．．．．想定は対米戦争ということであろうが、であれば中立宣言は難しいだろう。 戦争当事国の土地や資産は中立違反とならないよう監視とチェックはされるが、それ以上のことはない。 ただ米中開戦の場合はそれほど単純ではない。 ◆ まず日米安保の関係がある。 中立宣言があろうがなかろうが、日本国内にいる中国国防動員法における中国人軍属は速やかに国籍国つまり中国に送還しなければならないが、米国人は法的に対象とならない。 先日、中国高官が、「日本との戦争の場合は韓国と連携して闘う」と発言して物議を醸し出していたが、2007年以降、潜在的に日韓双方は仮想敵国的関係となっている。 ◆ 経済問題で米国の陸軍４万人削減計画の約半分２万人が韓国という話がどうやら現実となってきた。 来年春以降の米中開戦は、日本にとっては国内大掃除の絶好の機会となるだろう。 安倍総理は幸運のかたまりだから、まさかがありうるなあ．．．．。
◆ ところで昨日の外国人参政権の問題だが、これはもう３年ほど前に出稿している。 在日の住民票移動による対馬自治体乗っ取り、独立宣言という作戦が話題となっていたが、これは警戒されて日の目を見なかった。 この参政権事案は民主党鳩山、小沢の時代に進められていたが政権が崩壊して実現しなかったものだ。 ◆ 地方ではすでに10以上の地域で実質的な外国人に対して参政権が与えられているし、似たような権限を付与している自治体もかなりの数にのぼる。 ただ、この問題を単独で取り上げてもなかなか関心が得られずここまできている。 安倍政権としては早くから危機意識を持っており、昨年には以下のような通達を出し、８月23日には官邸メールをだしている。
．．．．．「外国人参政権」の自治条例制定阻止へ 自民が地方組織に通達 ◆ 外国人の住民投票参加を認める内容の「自治基本条例」が制定されないよう、自民党が地方組織に注意を促す通達を出したことが２３日、分かった。 憲法１５条で選挙権は「（日本）国民固有の権利」とされる中、同条例を根拠に住民投票の資格を外国籍の住民に与える自治体が出ている。 自民党は、外国人参政権の“代替制度”として利用される懸念があるとして全国調査に乗り出した。 ◆ 通達は竹下亘組織運動本部長らの名前で、各都道府県連の幹事長宛てに送付された。 自治基本条例を「憲法や地方自治法の本旨を逸脱するものがある」と指摘。 「問題ある条例」が制定されないよう適切な対応を求める内容だ。 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140724/stt14072405000001-n1.htm 2014.7.24
テーマ 余命16号 外国人参政権について 要望 在日外国人が国政に参加すること自体が異様な内政干渉であるが、最高裁判決にあるように、外国人あるいは外国組織が日本の選挙に関与することそのものが違法である。 よって以下の活動は明らかな内政干渉選挙活動としてとらえるべきである。
「民団新聞 参政権早期付与の転換点 総選挙へ全力投入」 鄭進中央団長は慶祝辞で、在日同胞の長年にわたる懸案である地方参政権獲得について、今度の総選挙を最大のチャンスととらえ、早期実現のために一致団結して総力をあげることを明らかにした。 ◆ 続いて日本側主要来賓として自由民主党・猪口邦子党国際局局長代理（前衆議院議員）、民主党・簗瀬進参議院国会対策委員長（参議院議員）、公明党・山口那津男党政調会長（参議院議員）、社会民主党・渕上貞雄副党首（参議院議員）、日韓議員連盟・白眞勲幹事（会長代理。 参議院議員）、日韓親善協会中央会・越智通雄会長が祝辞を述べた。 自民党代表を除き、全員が地方参政権の早期付与に全力をあげることを強調した。 放置すれば国家が大きな影響を受ける可能性のある法違反には、即刻、対処されるよう要望する。
◆ 安倍政権としては2016年７月参院選の自公で３分の２よりは自民単独絶対過半数が狙いである。 状況によっては公明党も切捨てるだろう。 すでに共産党も外国人参政権には賛成しているから、図式としては自民党ｖｓ反日売国勢力となっている。 この対立図であれば自民党に負けはない。 参院選前には、この外国人参政権と竹島の領有権をもって外患罪の踏み絵を踏ませることになるが、これはだめ押しになるだろう。 ◆ どのような形になるかは来年度通常国会次第だが、安倍政権が積極的にテロリストや外患罪告発に動く可能性がある限り、その関係が記述されている書籍の出版はいやだろうな。 まあこういう流れの中で外国人参政権は処理されることになる。 結局は一括処理になるだろう。 ◆ 官邸メールが１案件あたり累積100万件に達しようとしている。 普段意識しないが、これは要望としてとんでもない数である。 無視は不可能と言っていい。 官邸メールは担当各省庁に振り分けられるから、その末端にはたまりにたまっている。 ◆ またスパイ罪、共謀罪等は世界レベルからはかけ離れて対応が遅れている。 処理が本格化するのはこれからだ。
2015年11月29日 8:40 PM に投稿 余命書籍化おめでとうございます、そしてありがとうございます。 早速、ヤフートップにこんな記事が ＜マイナンバー＞北海道内の不在返送２０万通 全体の７％ http://news.yahoo.co.jp/pickup/6182451http://news.yahoo.co.jp/pickup/6182451 記事自体が毎日新聞ソース、内容もそこそこ香ばしいのですが、一番の見どころはコメント欄の在日と思しき連中による火病ですかね。 見苦しいったらありませんな（笑） 最近一層寒さが厳しくなってまいりましたが、余命さんそして皆々様、御身体には充分お気を付けて！ （簾田）
◆ マイナンバー制度はプライバシーを侵害しているとして、県民や弁護士でつくるグループが、1日午前、マイナンバーの削除と損害賠償を求める訴えを、金沢地方裁判所に起こした。 ◆ マイナンバー制度をめぐる訴えは、東京や金沢など、全国5カ所の地方裁判所で一斉に行われ、金沢地裁には、石川県民50人と弁護士グループが提訴した。 原告団は、マイナンバー制度が、税や社会保障などに関する個人情報を勝手に集めて、利用するものだと主張している。 ◆ さらに、情報漏えいする可能性が高く、プライバシーの権利を侵害するとして、原告のマイナンバーを削除することや、1人あたり11万円の慰謝料を求めている。 原告団長・坊 真彦さんは「わたしたちのプライバシーが明らかになることで、さまざまな不利益を被るおそれがある」と話した。 ◆ また、弁護団長の岩淵正明弁護士は「マイナンバー制度のシステムは、監視社会につながる」と、警鐘を鳴らした。 (石川テレビ) http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00309957.html
．．．．．ずいぶんと都合が悪いようですな。 やっとマイナンバーの通知書が来て動き出したということだな。 届いていなければ削除も11万円の慰謝料も請求できないということですな。 しかし次から次へとよくもまあ馬鹿な弁護士が出てくるものだ。 前回はおまけのおまけだったが、今回は弁護団という集団である。 弁護士の質というか司法関係者の質の低下にはあきれるばかりだ。 ◆ 実はこの提訴には大きな背景がある。 あまり大きな声では言えないが、すでに脱税、生活保護不正受給だけでも、とんでもない数が発覚している。 公的にはマイナンバーは2016年１月からの施行となっているので盲点になっているが、外国人登録法の廃止による法務省から総務省への管理事務移管に際して、集中を避けるため住民票の仮登録が行われていた。 新規カードに切り替えた者から正規に登録という手順であった。 この際には通名は一つとされ、所有口座も早期の本名への統一切り替えが勧告されたときいている。 ７月９日というのは切り替え日であって、いろいろと準備は進んでいたのである。 その時点ではもちろんマイナンバー制度は成立していないが、すでに付与番号は決定していたのである。 （本当かなあ） 金融口座も名寄せが行われ、凍結をはじめとした処理がすすめられた。 企業や団体への集団通報は、その時点でナンバーが付与されていたかどうかはわからないが、住吉会の医療保険詐欺事件をみると、どうも摘発の範囲と規模から見て利用していたようだ。 ◆ 報道がスルーされていただけで、少なくとも10月時点ではこのような事案が悲鳴となって弁護士に寄せられていたのだろう。 次の事例も怪しいな。
．．．．．秘密保護法が完全施行＝適性評価対象は９万７千人超 政府は１日、特定秘密保護法をめぐり、機密情報を扱うのに問題がないかを調査する「適性評価」の対象となった国家公務員らは９万７５６０人に上ったと発表した特定秘密の取り扱いについて、同日から適性評価を受けた公務員らが業務を担う体制に移り、特定秘密保護法は完全施行された。 ◆ 適性評価は、機密を漏えいする恐れがないかをチェックするための身辺の調査で、国家公務員のほか、官庁と契約を結ぶ民間企業の従業員らが対象。 ◆ 実施件数のうち、行政機関の職員は９万５３６０人、民間事業者は２２００人だった。 行政機関では防衛省が８万９６２６人で最も多く、次いで警察庁の２５４３人、外務省の１１６０人と続いた。 ◆ 内閣情報調査室によると、これまでの検査で不適性となったのは行政機関の職員１人という。 （2015/12/01-13:05） http://www.jiji.com/jc/c?g=pol&k=2015120100464
2015年12月2日 11:25 AM に投稿 数年前よりこのブログを拝見しています。 いつも有難うございます。 ◆ 特定秘密保護法の施行から間もなく1年という時に国家公務員の適性評価対象から1名の不適性となった行政職員がいたという報道がされております。 私の記憶ではちょうどこの報道の2年前、時事日記にこの法案についての言及がなされていたと思います。 法案の通過から2年、施行より1年で1名が不適性という報道はまさに結果が出た状態ですね。 ◆ これは1名しか不適性と判断できなかったとは残念ながら思いたくはないのですが、今後の布石と有事の備えとして盤石の状態に近づいていると思うので、意見をいただければ 幸いです。 （TAS）
．．．．．とりあえず態勢ができたという段階であるから、まあこれからだよな。 安倍総理としては従前から勝負は2016年参院選としていたから完璧に予定通りではあるが、順調すぎてある意味怖いね。 ◆ もう打つ手がなくなって、野田聖子とか石破茂が次期候補なんて話までではじめているが油断はできない。 来年は売国議員のあぶり出しと徹底した監視選挙をもって参院選を勝ちきらなければならない。 余命は自民党広報サイトではないが、いいも悪いも、まずは政治を日本人の手に取り戻すことが必要だ。 ところで前回ブログ記事だが続報が入っている。 ．．．．．SEALDsは困りましたね。 バックは共産党でしょうが、明らかにはしにくいでしょう。 隠しても金額が巨大なだけに政治資金規正法としても逃げ切りは難しいでしょうな。 Ken Suzuki @uotaro 2015-11-27 02:18:23 @tsuda 一つだけゲスの勘ぐりをします。 朝日新聞に一面広告を出せる資金源はどこですか？ 言い方は悪いですがガキのカンパで出来るような金額ではないはずです。 コレだけでも後ろ盾を想像することはやぶさかではないと思います。 ご意見頂けませんか？
いや違う！ そんな考え方じゃ駄目だ！！ 僕らがテロリストだと疑われる事すら あってはならないんだ！！ — SEALDs HOKKAIDO(非公認) (@SEALDs_Hokkaido) October 28, 2015
いや違う！ そんな考え方じゃ駄目だ！！ 僕らがテロリストだと疑われる事すら あってはならないんだ！！
— SEALDs HOKKAIDO(非公認) (@SEALDs_Hokkaido) October 28, 2015
．．．．．よせばいいのにSEALDsは中途半端な逃げをはかったようだ。 政治団体としての登録をしたという情報がはいっている。 この時点での対応としてはどう考えても最悪で、進退窮まったという感じである。 人も組織もよく見て使わなければという好事例である。 本日は忙しいのでここまで。
特定秘密保護法に関する報道について
不適格者が1人というのに意味があると思います。評価したという事実を印象づけたい、それには「居ませんでした」では格好がつかない。またスパイを捕まえるのに「お前スパイだろ」とは言わないでしょう、普通は泳がせておいてクライアントを抑えます。
外務省で100人居ましたなんて発表したら問題です、業務が止まってしまうばかりか社会不安に繋がる。排除するなら水面下でやるのが一番、この発表はもしかしたら警告の意味があるのではないですかね。
AZ
たった今、Amazonで2冊予約注文いたしました。 もちろん発売日にも本屋のハシゴをし、店頭にて何冊もこれ見よがしに買い求め今年のクリスマスプレゼントは『余命3年時事日記』に決定?? 今まで頑張ってネットでの余命様の事は友達にも訴えておりましたが、私の力不足からなかなか理解してもらえず、すごすごと引き下がらずを得ず『今に見ておりなさい。必ずその日が来るから…』と切歯扼腕しておりましたが、書籍化という嬉しいニュースに小躍りしておりましす。 皆様、合言葉は『余命3年時事日記を今年のクリスマスプレゼントに??』まだクリスマスプレゼントが決まっていない貴方、どうぞ余命様の本をプレゼントにお選び下さい。 今までに贈ったどのクリスマスプレゼントよりも相手の為、日本の為になります。 なんと素晴らしい事でしょう??
AZさんのいつもながらの慧眼には舌を巻きます。 外務省には国民の誰もが関心を持っているものと思います。 中国大使館の職員が自殺した事件は未だ記憶に新しいところです。 中国がハニトラをはじめありとあらゆる手段で西側に食い込もうとしていることは誰が見ても明らかなこと。 我が国の外務省が無傷なはずはありません。
お疲れ様です。 余命様に質問に答えて頂きたく書き込ませてもらいます。 自分は騙されて入ってしまった今の職場(食肉関係)ですが ここ最近、役職関係の人間の 休みが多いです。それも年末にも関わらず。 前の会長の金魚の糞が大半なのですが 来年余命様が仰っている事態に入った際に役職にヒトモドキがいたら 従業員全員何らかの刑は食らうのでしょうか？ 因みに前の会長ですが名前を変えたり財務省関係の政治屋とも繋がりがありあまり良い噂はありません。 ヤクザの杯の酌み交わしの真似事すらやらされまして今でも不愉快です。 もしヒトモドキと確定したら早期に倒産して欲しいです。 自分が勤めているとはいえ汚れた金よりもまだ無職の方がマシです。
QRコードについて
QRコードはデンソーの関連会社が開発した、使用フリーの2次元バーコードです。 2次元バーコードですから、「絵」の中に「文字」や「アドレス」が織り込まています。 スマホ、携帯のカメラでその「絵」を撮るなりすると、 文字を表示させたり、目的のサイトに転送させたりできます。
試しに「qr 作成」とググっていただければ、QRコード自動生成のサイトが見つかりますので、 サイト内で目的の「文字」や「アドレス」をQRコードに簡単に変えることが出来ます。 やる、やらないは別として、QRコードを印刷してその有用性を確認してみるのもいいかと思います。
余命様 コメントされた方が言いたかったのは、出版される書籍に余命三年時事日記のURL(http://で始まるアドレス)が記載されるのであれば、URLの代わりにQRコードで表記できないでしょうか、と言うことだと思います。 QRコードですと、携帯やスマホで読み取るだけで余命三年時事日記にアクセスできますので、URLを入力するより気軽に余命三年時事日記にアクセスできるからです。
しかしながら現実的に考えた場合、このQRコードは編集にお願いすれば編集で用意できるものですが、12月17日発売であるのであれば、既に製本の段階のはずですので、今回には間に合いませんね。 せめて一回目のゲラの段階であれば、挿入が可能だったかもしれません。 QRコードはそれなりに場所を喰いますので、多数のQRコードを挿入するとなるとページ数の問題が出てきます。 ページ数が増大するとなると、単価の見直しや初版部数等、営業側との打ち合わせが必要となります。
どうしてもQRコードを入れたいのであれば、ある程度重版がかかって改訂ができるようになってから、編集に相談されるのがいいでしょうね。
一応、私も書籍を執筆した事もありますし、雑誌のライターをやってた事もあるので、出版に関しましてはタイムスケジュールを含めて、コメントできるかもしれません。
茶坊主
おつかれさまです！帯にQRコードを入れる事は出来ないでしょうか？あるいはシールで！！
高効率石炭火力発電でググルとトップに http://www.nedo.go.jp/hyoukabu/articles/201306igcc/index.html こういうものが出ました。 他の発電効率・CO2排出量との比較数値が出されていないようですので、片手落ちではありますが。
ここぞとばかりに難癖を付けて、三菱・東芝等、国家的基幹企業が狙われる可能性を懸念致します。
こんにちは、去年頃から拝読させて頂いております。 微力ながらお力になれるかもしれないと思い、コメントさせて頂きます。 まずは「ｑｒコード 作成」でググると下記のような作成サイトがいくつかヒットします。 https://www.cman.jp/QRcode/ http://qr.quel.jp/
そちらに誘導（作成）したいサイトを打ち込めば、四角い画像が作成されます。 その画像を紙媒体に出力（印刷）することで、携帯やスマートフォンから読み取ればサイトＵＲＬを打ち込むことなく、簡単にアクセス出来る。という仕組みです。 ※最近では企業などが懸賞やイベント案内の為に、商品にこのＱＲコードを付けて販売しています。
ご質問された方はあとがきや本の帯などにこのＱＲコードを貼ってもらえたら、より認知度が高まるのでは？ そんな期待を込めて、ご提案をなさったのではないでしょうか？ 以上、大雑把では御座いますが、ＱＲコードのご案内でした。
追伸 書籍化おめでとうございます！ 印税が集団訴訟の費用となると聞き、いつにも増して心が弾んでおります。 寒さがより厳しくなってまいりますが、余命スタッフの皆様、どうぞご自愛下さいませ。
http://www.tomamin.co.jp/feature/view?id=32809
この苫小牧民報社のサイトの一番下 本日掲載 「戦時の残像」にて、朝鮮・中国人労働動員の記憶なるあやしい記事が特集されています。
パチンコ業界でもの凄い不正が判明した、という話 http://blogos.com/article/147358/
パチンコ業界における遊技機の不正改造問題について http://blogos.com/article/146400/
書籍にQRコードは必要ないと思う。 なぜなら書籍にコードが載ってるから そのISBNコードさえ分かれば 自由に書店、コンビニにて 取り寄せ可能です。 ちなみに余命のコードは ISBN-13: 978-4792605360
もっと簡単に買う方法は Amazonの余命本のHP アドレスをQRコードにすれば 1クリックで購入可能になります。
おつかれさまであります。 本の帯にQRコードを表示する事はできないでせうか？ すでに帯も完成してしまっているのであればQRコードを印刷したシールを余白に貼るといふのは如何でせうか？
昨日の件について。
早速のご回答ありがとうございます。 心の不安が少し晴れた気がします。
ですが、父のように日本の企業ってヒドイなんて思ってしまう方々が少なからずいるのは歯がゆいですが、静観してみることにします。
ありがとうございました。
はじめまして。 SEALDs HOKKAIDO(非公認) @SEALDs_Hokkaido 以前から話題に上ってくるツイ主ですが、非公認を自称している通り、どうも本隊とは関係ない人物のようです。 botといいますが、同じフレーズを機械的に繰り返し(手動で)アップしている 節があります。全部ではないようですが。どうぞご確認を。
はじめてコメントいたします
ここに来て、馬脚を露す方が居ますね
日経ビジネスオンライン 「超法規的な正義の暴力」について（小田嶋 隆）
抜粋 『ヘイトを私的に「しばく」ことは、一面において非常に効果的なヘイトスピーチ対策だろうし、実際に、しばき隊の活動によっていくつかのヘイトデモが撃退され、タチの悪い団体が一時の勢いを失っていることも事実だ。』
だそうです。
合法なデモに対する、し●き隊の違法な暴力を擁護しては駄目でしょうに。 日経さんも、マズいのではｗｗ
シレッと通過したマイナンバー改正法にはとある義務が銀行に課せられました。 現状銀行口座は本人確認済のものしか存在していないことになっていますが、実情は異なっています。まだ完全に紐付けされてないという事です。 ですが改正法で銀行にはマイナンバーでキチンと紐付けして口座を管理するよう義務付けがなされました。正に逃げ道はなくなったのです。 ヤクザ、生保不正受給者、通名は完全に積みになったのです。 これだけでも不貞外国人が大幅に減ると予想されます。 安倍首相の本気度が伺えますね。
マイナンバー関連かな〜と思われる動きを一つ
本人確認を厳格化/就労履歴蓄積システムで試案/国交省 http://www.kensetsunews.com/?p=57694
『建設技能労働者の技能と経験を「見える化」する就労履歴蓄積システムの構築に向けた細部を議論するため、・・・・・厳格な本人確認を行い登録情報の真正性を確保する。・・・本人情報は、既存の労務安全システム側にも提供し、就労履歴蓄積システムとひも付けする。』
当然、国籍もシステムに登録。昔から、土建業界にも不逞外国人が多いですしね。私も３Ｋ移民はお断り。
※今回の靖国テロの案件で、奸国へのビザ免除がなくなるようにと願ってます。