テーマ 余命23号 在日韓国人への警告について 要望 ここ1年、日韓関係は悪化の一途である。 すでに日韓双方の国民の間では「日韓断交」が当たり前のように叫ばれている。 皮肉なことに日韓はここだけ一致しているのである。 この状況下でまた懸案の竹島演習が実施された。 今後、日韓関係はますます悪化エスカレートする可能性が高い。 ◆ これとは別に通名禁止やマイナンバー制度導入その他、在日特権にメスが入りつつある。 これは在日韓国人だけではなく、当然、北朝鮮人民も含まれる。 今では彼らの戦後からの集団の力と恫喝の手法が通じなくなっている。 ◆ 少なくとも、南北朝鮮の組織に在日に対して、有事の対応を示した動きはみえない。 よって南北朝鮮国民は日本で7月9日から外国人に対する対応が大きく変更されている数々の内容が周知されていないと思われる。 ◆ 一般在日朝鮮人は通名使用の危険性を含め、韓国の有事動員法も知らない可能性がある。 老若男女総動員令は常識を越えていて、あまりにも危険である。 ◆ 本来、南北朝鮮政府が周知させることであるが、知らないことによる双方の無用の犠牲を減らすために何らかの措置がとられんことを要望する。
【ソウル聯合ニュース】 韓国国防部の金aソク(キム・ミンソク)報道官は21日の定例会見で、 日本政府が2015年版防衛白書で独島の領有権を主張したことについて、「独島は韓国の領土」とした上で、「日本の船舶、特に軍事力は韓国の承認無しに独島に進入できない」と従来の立場をあらためて示した。 国防部は同日、在韓日本大使館の武官を呼び、防衛白書で独島の領有権を主張したことについて抗議する文書を渡した。 抗議文では「日本政府が独島の領有権に関する不当な主張を続ける限り、未来志向的な韓日の軍事関係の発展は期待できないことを深く認識しなければならない」とした。 これについて、金報道官は「これまで日本は独島が日本の領土であるように記述し、韓日間の軍事協力に相当の支障をもたらした」と指摘。 「今後そういう主張を続けると、(悪い)影響を与える」と説明した。 また、「現段階で情報保護協定や軍需支援協定と関連した議論や、締結に向けて進められていることは何もない」と述べた。
.....また竹島演習だ。 すべて安倍シナリオの通り進んでいる。 今回の余命23号メールを奇異に感じた方がおられるかもしれないが、これは日本人対策である。 棄民在日に対しては、おそらく南北朝鮮は何の対応もしないだろう。 また、在日が認識したとしても、できることは帰国するか通名を本名に切り替えるくらいだ。 彼らは朝鮮人であって日本人ではない。
.....2年前の遺稿記事だが、当時の彼らの考え方がうかがえる。
日韓開戦。 在日朝鮮人の動向は...2013年10月3日 (原文のまま) 人間を70年もやっているとたいていのことには驚かなくなる。 ところが昨日は驚きの連続の一日であった。 小生の8月27日投稿ブログ「日韓戦争はもはや必至」が通常アクセスの300倍を超え、総閲覧数が4倍を超えるという異常というか異様な状態となったのだ。 ◆ そもそも余命幾ばくもない老人の言いたい放題遺言日記のような感覚であったから、設定も一方通行にして極力煩わしさをさけ、諸氏の華やかなりし陰の一隅で満足していたのであるが、さすがにこれには驚いた。 「日韓戦争」という語句は再三にわたって使用しているので突出したアクセスの理由がわからず、一時は実際に開戦したのかと疑ったくらいであった。 勢いは止まったが今日も異常なアクセスが続いている。 一体何が理由だと思って「日韓戦争、必至」でググってみると、凄まじいヒット数。 そして、その投稿者と内容にはひどく驚かされた。 もともと資料チェックか、せいぜい2ch東亜版くらいしか見ないのでそう感じたのであろうか。 今回はそのブログ内容を考察する。 ◆ まずブログ全体で特徴的なことは圧倒的に在日朝鮮人あるいは帰化朝鮮人か日本人なりすましが多いということである。 日韓双方の問題であるのに日本人には危機感が薄いということかもしれない。 逆に日韓戦争ともなれば彼らは敵国にいるわけだから猛烈な危機感を持って当然といえば当然だ。 しかしどういう意図で日本のサイトで誰に何を伝えたいのかが不思議なことに漠然としていてどのブログもよくわからない。 みなインパクトのないいわゆる人畜無害の内容である。 ◆ ざっと30程度あたってみたが何かマニュアルがあるがごとく徹底して彼らの普段主張している問題テーマが除外されている。 問題テーマというよりは語句そのものが一切出てこない。 ◆ ちなみにランダムにあげておくと、通名、捏造、仏像、謝罪、日王、補償、自衛隊、大統領名、歴史問題、核問題、慰安婦、竹島、やくざ、民主党、公明党、共産党、政治家名、日本政権批判、参政権、政治活動、差別、嫌韓デモ、しばき隊、在日特権、マスコミ、憲法改正反対...ざっとこんな語句、つまり日本人の神経に少しでも障るような語句は徹底して避けている。 個々のブログのこの統一性は組織の関与が疑われるレベルだ。 おそらくかなりの確率で関与しているであろうと思われる。 ◆ ところでこれらのブログを注意して読んでいくと、様々なことが浮き出でくる。 日韓戦争というようなテーマになると立場が正反対での投稿であるから実におもしろい。 小生のブログは日本の立場で日韓戦争の可能性と万一に備える警鐘を意図しているが、在日朝鮮人側も彼らの立場で記述しているのである。 ◆ 小生過去ログにおいて予測していた事象が次々と実証されてくるとある種の満足感を覚える。 韓国発でない在日朝鮮人ブログは明らかに立場の違いを示している。 後述するが、以前在日が戦時国際法の勉強を始めたようだと記述した。 それは彼らのブログの中のいくつもの戦時国際法に関する文言によって立証された。 保護、拘束、収容所収監等、具体的に対応策を考えていたらしい。 ◆ また韓国が帰国を受け入れない、拒否されるので帰れないとか、中国同様、日韓開戦となれば即、国防動員法を施行して在日朝鮮人は無条件で動員され、捨て石、棄民となる恐れとかが、予測していたとおり現実に存在していたことが確認されたのだ。 ◆ 韓国本国でわめき散らす反日運動と同様、新大久保嫌韓カウンターデモが在特会の啓発デモを威圧してそのデモは押さえ込んでも在日朝鮮人は日本の固定住所でずっと生活しているのである。 外国人登録制度改正により住民登録が義務づけられ住所の特定と同時に通名が使いづらくなった。 以前のように通名をいくつも持つことも転居も不自由となった。 ◆ この改正は日韓戦争における在日朝鮮人テロゲリラ対策に決定的な意味を持つ。 なぜなら外国人登録カードに通名は記載されない。 通名で拘束され在日朝鮮人であることが発覚した場合は戦時国際法におけるゲリラとして即決裁判、即処刑が世界の常識だ。 戦時国際法を勉強した彼らは当然そのことを知っているだろう。 ◆ さらに韓国では12年国籍法を改正し15年からは本国住民登録制度を施行しようとしている。 つまりあと1年で在日朝鮮人は日韓から両ばさみとなるのだ。 こういう状況を踏まえて、彼らは日韓戦争勃発の場合の対応をブログに記述している。 ◆ まず全ブログをざっと読んで思うのは、彼ら在日朝鮮人の思考回路の異常性である。 戦争勃発ともなればまず敵国内からの脱出、一目散に母国へ帰国と思いきや、なんとなんと韓国帰国はゼロである。 そしてまた日本に残留し、テロゲリラで日本と戦うというのもゼロ。 日本人には理解できない思考回路。 まさに驚きの連続である。 以下彼らの対応策を分類して、それに対し予想される日本の対応策を記述することにする。
脅し、恫喝型.... 日本の警察はたかだか25万人、自衛隊は治安拘束などできやしない。 我々在日朝鮮人は帰化を含めると100万を超える勢力だ。 武装勢力も10万はいる。 黙ってみているだけで警察も自衛隊も手が出せない。 そのうち韓国軍が日本を殲滅する。 ◆ さすがに表だってこのようなブログはあまりみないが、全体の感じからは在日朝鮮人の大部分はこの考え方のようですな。 ところが在日朝鮮人のこの対応は実に勇ましいとは思うが、致命的な欠陥がある。 そして日本にとってこれは日本側にも凄まじい犠牲が出る恐れがあるものの、一番ありがたい考え方でもある。 ◆ 一般的なデモとか騒擾事件等の国内治安問題であれば確かに治安拘束して法によって裁くという形をとるから大変だが、これは戦争だ。 1000人だろうが10000人だろうが一人残らず殲滅すればいいだけの話で25万対100万の戦闘にならない。 ◆ どこかの在日暴力団が立てこもればミサイルか戦車砲で吹っ飛ばせば終わりだ。 各地の武装勢力に対する対応は交戦資格を持つ敵に対しては、投降拒否宣言をしてからの殲滅となる。 それ以外はテロゲリラとして対応することとなる。 いずれにしても殲滅戦だ。 ◆ 在日朝鮮人が非武装文民である場合は戦時国際法によって拘束保護されるが、それが万一通名であった場合は偽名ゲリラの扱いとなり即決、処刑となる可能性が高い。 ましてや中国同様、韓国本国では戦時動員法で外国居住韓国人は強制動員される可能性が高く、その場合は文民扱いとはならない。 このような在日が発見された場合、国民は戦わざるを得ない。 全日本国民が在日朝鮮人テロゲリラと対決することになる。 こういう場合にかなりの犠牲がでるのではないかと危惧されているのだ。 この犠牲を最小限におさめるため自衛隊は治安対策特別部隊を検討しているようだ。
開き直り型.... このグループが一番戦時国際法を研究しているようだ。 開戦時には韓国国内法による戦時動員法がどうあれ、ひたすら日本に対し、戦時国際法による拘束保護を求め、強制送還はあくまでも拒否し終戦まで収容所で暮らすという対応策だ。 ◆ どうにでもしてくれという対応は実は日本にとってはこれが一番手間がかかってやっかいだ。 開戦と同時に武装勢力とは戦闘が始まるし、拘束収容までには時間がかかる。 また強制送還や永住権喪失の問題等があって全在日がこういう対応をすることはありえない。 ◆ また時間がかかるということは不慮の衝突発生の可能性が高くなって対自衛隊とか治安部隊ならともかく一般日本人との対峙となれば惨事は避けられないだろう。 ◆ 日韓戦争が1年も2年も続くことはまず考えられないので、彼らのこの対応策は終戦後に問題が多そうだ。 ただしこの対応を選択するものはほとんどが犯罪者、暴力団、ヤクザ等の帰国拒否リスト対象者といわれており、彼らの思惑通りに日本が対応してくれるかは不透明だ。 いの一番に殲滅すべき在日朝鮮人とマークされていては彼らの意向を無視しての殲滅戦まであるだろう。
逃走型.... 祖国から帰国を拒否され、日本においても不良外国人として永住権も帰化もできない者が米や東南アジアに避難するパターンだが再入国がきくかどうか。 日本はノータッチ。
友好型.... 日韓戦争になって祖国に帰らず敵国日本にいたいというのには驚いたし、敵国日本にいて日本とは戦いませんというのにも驚いた。 ところがさらに上の仰天サプライズがあった。 ◆ 日韓戦争勃発時には日本側について祖国韓国と戦うというのだ。 第二次世界大戦時、米では在米二世が日本と戦ったのと同じだというが、それは全く違う。 彼らは日系米国人であって、国籍は米であった。 在日朝鮮人は国籍は韓国なのである。 また戦場は日系米国人は欧州戦線であって対日戦ではなかった。 このままでは韓国人が韓国人と戦うということになる。 世界戦史のどこにもこんなパターンはありえない。 ◆ 在日朝鮮人ブログを見る限りでは、開戦後も国内でテロゲリラ戦を仕掛けてくることはなさそうだ。 敵は本能寺にあり。 安倍の真の敵、日本の真の敵は反日売国奴日本人であり最近は日本国民の誰もが目標をはっきりと認識し始めている。 日韓戦争が始まれば安倍はまず国内の大掃除をはじめる。 韓国や在日朝鮮人などどうにでもなるというのが安倍戦略。 今のところ事態は阿部のシナリオ通り進んでいるようだ。 2013-10-03