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閑話休題　アラカルト⑩

2015-03-18 08:27
未分類
最近、安倍さんの私邸周辺の警備が強化されています。
機動隊の大型車両が常駐し24時間体制で機動隊員が張り付いています。
元総理の管、野田なんて２人ほど、鳩山なんてゼロだそうですから、いくら現役総理とはいえ重みが全く違うことがわかります。
韓国では同盟国の駐在米国大使が襲撃されるという信じられない事件があました。
在日はまさに同類で、かつバズーカ砲まで備えている武装組織もあるようですから、関係各位には万一に備えて厳重な警備をお願いしたいものです。
◆ 政権奪取後ここまで安倍さんは完璧に本シナリオ通りの段取りを完了させています。
一連の法改正において群がり出てきた極左から日教組、ＮＰＯその他、反日勢力や在日の組織のかなりの部分を解明、また特定秘密保護法を始めテロ対策関連法のすべてを成立させて、現在は細かな仕上げに入っています。
◆ ざっとみてみますと、まずＦＡＴＦと米の外圧を７月８日以降に先延ばししました。
これで中国、韓国、在日、反日勢力の個別対応が楽になりました。
中韓は秋まで放置が可能となって７月９日から10月マイナンバー制度運用開始までの時間に余裕ができたのです。
◆ すでに外国人改正登録法は施行されておりますのでマイナンバー制度は仕上げです。
これで金融口座関係、通名事案、生活保護不正受給案件、脱税、不法滞在事案等があぶりだされます。
これらの案件は在日関連ですが、韓国の法改正も絡んで、在日は想像以上に悲惨な状況になりそうです。
すでにカード切り替えをした在日について、複数の通名口座の凍結処理はまだですが、脱税、生活保護不正受給の摘発は開始してますね。
◆ 生活保護の外国人支給は憲法違反という最高裁判決を踏まえて、各自治体も動き出したようです。
先日43000件ほどの不正受給が発覚というニュースがありましたが、そのうち在日中国人や在日韓国人はどんな割合だったでしょうか。
興味があります。
◆ 現状、カード書き換えがどこまで進んでいるか把握していませんが、ここまで来て未だに更新していない方はまず間違いなく確信犯か、なにか傷持ちでしょう。
いずれにしてもこれからマイナンバー制度施行までは、すでに成立している法の流れですから安倍さんはもう関係ありません。
◆ 先般、神奈川新聞が、どういう意図かは判然としませんが、｢在日はテロ予備軍」というような記事を出しました。
またＴＢＳラジオはスタッフがネトウヨ発言をし、韓国人？コメンテーターが夏には在日のテロ蜂起？という異様な発言をしています。
◆ 彼らのいう在日とは、当然一般在日ではありません。
従前、総選挙に際し、山口組が民主党支持を明らかにしました。
暴力団組織が政治に踏み込んできたのです。
この時点から自民党は当然として国体護持勢力が動き出しました。
この武装組織が自衛隊です。
◆ 戦後からの一時期、左翼対策として対抗する勢力としての存在が在日の蚕食によって様変わりして今ではその半数弱は在日あるいは同和勢力といわれています。
こうなると流れからいって遅かれ早かれ衝突は必至となります。
日本では外圧の関係から暴対法が強化され、入管法の改正と住民登録が義務化されました。
今回の法改正で一番の影響を受けるのは在日暴力団だといわれていますが確かにその通りだと思います。
◆ もしカード切り替えをして７月8日を乗り切ったとしてもマイナンバー制度のクリアはまず不可能です。
2016年中の米軍撤退が米国大使テロ事件で早まる可能性まで出てきた状況では竹島案件を発端とする日韓衝突まで早まる可能性があるのです。
まあ、このような状態をじり貧というのでしょうが、果たして彼らは我慢できるでしょうか？
◆ その暴発の対応に安倍さんは自衛隊をテロゲリラ編成に大きく模様替えしました。
これは暴力団蜂起はテロ事案と見なして自衛隊が対応するということです。
日本全国で2013年統計では組織員数約５万数千。
そのうち半数強は日本人だそうですから、もしそうなった場合日本人組員はどうするんでしょう。
韓国人として日本人と戦うのでしょうか。
◆ ところで、なぜ余命がこんなところでこんなことを記述しているか不思議に思われる読者は多いと思います。
これは１にも２にも暴発対策です。
◆ 一般国民は今の暴力団について、反日マスコミは報道しませんから、単に反社会的組織というような感覚だと思います。
しかしその実態は上述の通り、反日勢力であり在日武装勢力であるということで、日本にとっては駆逐されるべき存在であり、世界にとっては少なくとも金融テロリスト、組織として指定されている猛烈に危険な存在なのです。
そのことをしっかりと頭にたたき込んで関係箇所には絶対に近寄らないようにと警告しているのです。
◆ 一方で日本人の組織構成組員の意識にも誤解があります。
「いざとなったら逃げだしゃいいんだよ。
頭が在日でも、俺は日本人だから大丈夫」というのが彼らの考えです。
ところが暴発事案の発生は同時にテロ事案として関係組織やその構成員はテロリストとして指定登録されます。
韓国人も日本人もテロリストに国籍は関係ないのです。
いったん指定されると国際テロリストとしてとことん追われます。
これがわかっていないようですね。
◆ また暴発について、反日日本人も完璧にお花畑ですね。
関連各方面の動きを丁寧に観察していると目指す方向が見えてきます。
安倍さんが狙っているのは反日、在日勢力の一括処理です。
もし暴発してくれれば一気にかたづきます。
予備自衛官の定期訓練が規定オーバーで頻繁に行われています。
また自衛官補の訓練内容が規定とは大きく外れています。
本来の任務は後方支援、確保で戦闘は基本的に除外されています。
しかしかなりの時間がテロゲリラとの市街戦実戦実弾射撃訓練です。
どうも今年の秋の暴発を待ってカウンターを狙っているような気がしてなりません。
◆ ではその根拠について考察してみましょう。
◆ あり得ないことですが、100％カード更新した場合、７月９日からは一元化による生活保護の不正受給や脱税の発覚、通名口座の凍結等が目白押しです。
それに加えて国籍確定による住民登録情報が資産納税情報を含めて日本から韓国へ情報提供されます。
日韓双方の情報交換ですね。
これは在日の資産、兵役情報で、間に合えばこの時点で合わせて帰化した韓国人情報の照会も行われる可能性があります。
◆ まあ現実はかなりの未更新、不法滞在者がでるでしょうから上述の状況に加えて不法滞在の通報等で国内はかなり社会不安に陥りそうですね。
◆ 日本はともかく今、韓国は２月23日のスワップ終了から経済は破綻状態です。
そこに米とのミサイル問題や駐韓大使テロ事件ときては収拾がつかない状況になっています。
平晶五輪、ポスコ、ＵＡＥと大きな問題を抱え、とくにＵＡＥ原発問題は2015年９月までに参照実行基新古里３号基の安全かつその他、きちんとした稼働を実証することという条件を満たせなくなって、巨額の違約金の支払いが生じそうです。
100億ドルの融資も？で、国策銀行韓国国民銀行が瑞穂から受けた5億ドル融資の返済もめどが立っていません。
今回の朴大統領の中東訪問はその対応でしょうが、現実問題として金がないのです。
これがあからさまな、在日の資産と兵役関係の法改正の理由です。
◆ ５月は米から安倍さんの国賓待遇招待があって議会演説まで予定されています。
また夏には戦後70年を節目とした安倍談話が出る予定ですが、流れからいって、中韓の期待するようなものが出ることは考えにくく、中国が条件をつける日中韓会談は無理でしょう。
今回の米国大使テロ事件は、安倍さんにとって、またまた追い風になりましたね。
◆ ただ、こういう状況下でも何一つ問題が解決しているわけではありません。
くれぐれも有事に備えて油断召しませんようにしていただきたいと思います。

◆ さて、すこし国内に目を向けてみましょう。
◆ まず一連の沖縄問題です。
基地門前での左翼２名逮捕劇は無様でした。
組織からマスコミ一体となって不当弾圧と大騒ぎして一面記事で取り上げたりしておりましたが、動画一発で終了です。
まず日本全国に左翼の嘘がばれたことが痛いですね。
法治国家にはルールがあります。
何事にもある一線があるのです。
17歳と18歳、スピード制限、立ち入り禁止等、すべてにラインがあります。
それを無視する行為による逮捕は当然でしょう。
報道陣がカメラを抱えて立ち入り禁止ラインを超えて撮影していましたが、よくもまあ無事でしたね。
基地内拘束から日本警察に引き渡されたようですが、これでまた資金の流れから背景が徹底的に洗われます。
安倍さんに泳がされていることがわかっていないようですね。
◆ 安倍さんの作戦は戦後70年の大掃除は、まずすべてほこりを叩き出す。
静まったところでそっと吸塵機をかけて大きなゴミは寄せておく。
あとでまとめて一括処理というのが基本的段取りです。
現在は日本の左翼がみな沖縄に寄せ集められ、沖縄県知事が干されている状況です。
静かに、虎視眈々とタイミングを計っている安倍さんを、彼らは何もできないと思っているんでしょうね。
◆ 安倍さんの野党対策基本方針は橋下維新が反日、在日擁護政党であることが歴然としたことから従来通り、全く変わりがありません。
すでに反日勢力のつながりはかなりの部分で解明されているようで、先般の国会日教組ヤジはついうっかりということでしょう。
◆ なにしろ公明党は創価学会の優遇措置の撤廃で即つぶせますし、共産党なんて選挙制度をちょいと変えればあっという間に消えてしまいます。
議員定数を大幅に削減し、比例代表制をなくすだけの話ですから現状では簡単ですね。
売国民主党は粛正されるでしょう。
◆
◆ 話題を変えてちょいと寄り道をします。
理系でつかわれることが多いと思いますが、確率、周期、限界、極限値という用語があります。
現在、中韓で起きている事象についてこれらの対象となる事案の考察です。
◆ 丁半、黒白、偶数奇数のような二者択一式のばくちは確率的に回数が多ければ多いほど50％に近づきます。
地震や洪水の発生周期も事例が多いほど確率が高くなります。
◆ 用語は「2015年は極限値」というように使います。
あれ！どこかで聞いたことがあるような。
◆ 在日にとっては７月８日が更新手続きの期限（限界、極限値）です。
韓国の今年の予算は当初から税収不足が予想される危機的状況で韓国経済は破綻寸前、限界にきています。
中韓ＦＴＡ締結。
昨日からは元、ウォン決済もはじまりました。
◆ その中国ですが、すでに公害関係では限界値をこえています。
大気汚染。
水汚染。
重金属放射能汚染です。
大気汚染については、すでに毎年100万人が死亡という数字がありますが、あの北京の大気汚染状況を見れば納得できますね。
水は河川、地下水の３割以上が強度の汚染状況といわれており、その影響は飲料水だけでなく農作物にも及んでいます。
重金属汚染は過去に日本でもあったような有機水銀、カドミウムといったものから、放射能汚染まで何でもありといった状況で、奇形児の発生が頻発しているようですね。
環境が完全に破壊されているため、日本の専門家にいわせると修復はまず不可能というレベルに達しているようです。
◆ また天災、と言っても中国ではほとんどが人災ですが、過去ログでも詳述しておりますように黄河については大氾濫周期に入っております。
近年、頻繁に断流を起こしている黄河は河床の上昇でちょっとした大雨でも洪水を引き起こす状況です。
中国全体で約８万強のダムがありますが、そのうちの半数は放置ダムです。
毎年そのうち3000ほどが決壊して土石流災害を発生させていますが、制度上民間管理のため中国政府は放置しています。
◆ 黄河流域には万をこえるダムがあるので、氾濫となり決壊が連鎖的に発生すると天文学的な被害がでそうです。
これに加えて危険なのが三峡ダムです。
上流は地震地帯で日本人の感覚では巨大なダムがいくつもあります。
地震発生による連鎖決壊は上海を壊滅させますね。
◆ 現状、一番恐ろしい三峡ダム直下型地震が発生していません。
周辺ではマグニチュード２前後の群発地震は頻発しているようですが中国はデーターのすべてを隠蔽しています。
中国では毛沢東なんて人が「自然を征服する」とか言ってたようですが狂ってますね。
◆ 南水北調プロジェクトが一部完成して北京に通水がはじまりました。
ただし重金属を含む汚染水のため飲料水には使えません。
華中、河南の汚染水を華北にばらまいているだけということに気がついていないという世紀の馬鹿工事ですが、これまだ続くんですよ。
◆ そして恐ろしいのが経済です。
破綻待ったなし。
まさに限界値ですが抵抗してますね。
その病状を診断すると、すでに末期症状であることがわかります。
日本の1991年不動産価格バブル崩壊時の債務を比較してみましょう。
日本1991年債務残高約 832兆円（GDPの176％）
中国2014年３月債務残高約2150兆円
中国2014年10月債務残高約2400兆円 　　
中国2015年２月債務残高約3477兆円
米マッキンゼー報告では（GDPの282％）
いろいろともがいて各種てこ入れするでしょうが、風邪のうちはともかく肺炎となればいくら大量に風邪薬を服用しても効果はありません。
利口は馬鹿になれますが、馬鹿は死ななきゃ直りません。
中国経済は一時的な回復はあってももう立て直しは無理でしょう。
◆ 治安対策費が国防費以上とはまさに異常です。
チベットでは自爆抗議、ウィグル自治区では自爆攻撃と抵抗がエスカレートしてきました。
非武装の民族紛争でこんな状態ですから、イスラム関係で武器が供与されるような事態となれば収拾不能の可能性がありますね。
◆ 軍事については漢民族は適性がないようで、保有の戦車と10式戦車の比較もできないようですね。
さすがにｐ－1についてはわかっているようですが、海軍関係はすべて無知と言ってもいいお粗末さです。
南シナ海の中国内海化に必死ですが、ベトナムのキロ級潜水艦６隻配備によって（現状５隻受け取り）それは厳しくなってきました。
しかし日本がベトナムに深深度魚雷を提供すれば中国は瀕死となり、その影響は日中断交の可能性まででてくるのでそれはないでしょうね。
それと同じ意味で豪州へのそうりゅう型潜水艦の売却もないでしょう。
◆ 中国の軍事レベルは極端に低く、それを口で補っているのが現状です。
なにしろ韓国と同様ぱくりが基本ですから新しいものが作れないのです。
ステルス機を見ても基本設計で首をかしげるような仕様があちこちに見えます。
実戦には使えません。
そもそもエンジンをロシアから輸入という段階で終わりですね。
潜水艦は怖くて200ｍ以上は潜航できないというのが実態で、要するに口だけ大将ということです。
ミサイルに関してはレーダーに大きな能力差があります。
中国の新型対艦ミサイルが射程80キロ速度マッハ２なんて話ですが、日本ではすでに射程150キロマッハ３～４という状況です。
さらに2016年には射程300キロレーダー逆探知ミサイルが配備の予定だそうです。
極端に軍事格差があるんですね。
先のブログでふれていますが軍事衛星の識別解像能力で中国は2020年までに誤差10ｍが目標。
日本はすでに数センチ以下というありさまで「こんなことで日本と戦争などできるか」と怒鳴った方がいたそうですよ。
◆ まあ、作らないのと作れないのは天地雲泥の差ということが理解できない民族ですから
それも当然でしょうか。
◆ 巷間、共産国家70年限界説というのがあります。
それに従えば中国はあと２年。
すでにカウントダウンにはいっていると言ってもいいかもしれません。
◆ 今回はランダムに過去ログのおさらいベースの記事になりました。
参照については、項目プラス時事日記とググればすぐに閲覧できます。
◆ 今回取り上げた中韓事案は、確率的には平均確率ですが、実際には確率の最大最小値のぶれの問題です。
最大値をこえることは事象的には世界新記録と同じく希なことなので、ここ１年か２年中にどこかの国家が破綻なんて劇的事件に立ち会えるかもしれませんよ。

◆
◆ さてさて話題はがらりと変わりまして一種の笑い話です。

．．．．．前回の通報制度の記述について関係者から別の情報が寄せられました。
冒頭でふれております「集団委任による、集団通報」についてはもうひとつの手段として「匿名サイトへの通報者リストアップ。
拡散。
その情報をそれぞれがコピペして入管へ通報」という方法が追加されているそうです。
まあ、この方法なら匿名かつ簡単なのでとんでもない大量通報案件になりますね。

．．．．．具体的な入力について「働いている場所の情報のみ」「ネットによる不法滞在の可能性」「３１人以上」また組織名については若干の訂正があり「組織本部の所在地、電話番号」「業種はその他を選択」という報告がありました。
（後略）
◆ 以上は⑦からの抜粋ですが、入管ホームページの書式欄で本名か通名、組織本部の所在地、電話番号がわかれば通報書類は完成です。
その組織本部の所在地がネットに掲載されておりました。
事案は神奈川県警関係だけであるのになぜか組織本部の所在地まで載っておりました。
これまた何かの関連で組織の在日幹部名とか電話番号とか載るんでしょうね。
不謹慎だとは思いつつ、笑ってしまいました。

89 ：名刺は切らしておりまして：2015/01/27(火) 10:14:23.23 ID:1MR0vgHW.net >>27
神奈川県警もリストに加えよう
※できました
山口組　　　兵庫県神戸市灘区篠原本町4-3-1
稲川会　　　東京都港区六本木7-8-4
住吉会　　　東京都港区赤坂6-4-21
工藤会　　　福岡県北九州市小倉北区神岳1-1-12
会津小鉄会　京都府京都市下京区東高瀬川筋上ノ口上る岩滝町176-1
道仁会　　　福岡県久留米市京町247-6
神奈川県警　神奈川県横浜市中区海岸通2-4
兵庫県警　　兵庫県神戸市中央区下山手通5丁目4-1

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