日韓戦争開戦前夜　130929001

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日韓戦争開戦前夜

2013-09-29 23:55

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９月２５日付け朝日新聞社説に得意の捏造記事が掲載されていた。
その一節。
「多くの日本人は、隣国とむやみにことを構えたいとは思っていないはずだ。
在日コリアンを排除しようなどという考えは、一般の市民感覚からはかけ離れている」
これは次のように訂正しなければならない。
「ほとんどの日本人はもはや隣国と断交やむなしと思っている。
在日コリアンを排除しようという考えは今は一般市民の考えだ」
小生のような余命幾ばくもない老人がいくら放言しようが世の中に影響などさらさらないが、天下の朝日新聞社説となれば凋落の極みといえどもそれなりの影響はあるだろう。
取材のネットワークの中で世の中の流れを関知できないほど呆けてはいないだろうから確信記事と判断するが、それにしても哀れの一言。
日本人をバカ扱いするような記事はもうおやめになったらいかがかな。
売国奴には日本国民の冷ややかな視線はわかりませんか。
この記事は新大久保嫌韓デモに対して、在日朝鮮人が対抗してカウンターデモと称して朝鮮民主党有田等が組織し、しばき隊なるわけあり日本人を動員した拡大デモに関するものだ。
どこかで読んだような気がしたので捜してみたら、共産党が先日コメントしていた内容とうり二つであった。
そうだだった朝日の論説陣は共産系だったのだと改めて認識したわけだが、この東京大行進と称したデモでとんでもないハプニングが起こった。
新大久保嫌韓デモでは、日本人のデモ隊に対し、しばき隊なるカウンターデモ隊が在日朝鮮人であるとまずいと思ったのだろうが、動員された人員はわけあり日本人で公安関係者の情報収集の格好の場となっていた。
一方で反国家的代表政党共産党は、これらのデモには参加せず、最近は関係者の間では外国人参政権賛成とか、平和憲法改正反対とか言っているだけでは他の政党と同じで、朝鮮民主党のように、有事に叩くに叩けないと悩みの種となっていたのである。
実際に真偽の程度はわからないが公安流失ファイルの政党チェック人数では共産党は相変わらずのトップであるが、そのランクでは最高のＶＩＰの人数は民主党がダントツであるのは当然として、地方組織を入れても公明党と大差ないという話であった。
幹部の間には、共産党が朝鮮民主と手をつないでしばき隊デモに参加してくれればなあなんて願望があったそうだ。
共産党が表へ出てきて、朝鮮共産党となれば国民の理解は単純に早くなる。
それがなんと現実となってしまった。
参院選挙で大勝して油断したのか、朝鮮民主党の壊滅は失政ではなく、朝鮮依存にあったということを失念してしまったのかは定かではないが、絶対やってはならない極左や暴力団がらみの組織デモに有田と手をつないで参加してしまったのだ。
これは完璧なオウンゴールで取り返しはきかない。
即日、ネット上、報道拡散してしまい、個人が勝手に参加したももので、共産党は関係がないといって逃げられなくなってしまった。
この影響か戦後の共産党の暴走行為がネットにアップされはじめた。
せっかくここまで隠し通してきて左翼リベラル政党に変身しつつあったのにすべてぶちこわしだ。
大部分の共産党員はたまったもんではないだろう。
戦前から戦後の第三国人朝鮮人との共闘を引きずって現在に対応しきれない共産党幹部はもはや党の裏切り者と言っても過言ではないだろう。
この共産党のデモ参加、関係筋は大喜びだったそうだが、一番喜んだのは間違いなく安倍だろう。
まあそれにしても運がいい。
逆に少なくとも共産党は数十年の積み重ねを一気にふいにしてしまったのだ。
ところで、前回ブログで安倍の対中韓戦略の中間チェックというテーマをとりあげたが、その中でも最重要課題である対韓国、対在日朝鮮人対策についてここで別途ふれておく。
安倍の基本戦略については安倍イズムで詳細に記述してきた。
ここでは過去全くふれてこなかった部分をとりあげる。
安倍家はとりあえず祖父岸信介からみても佐藤栄作も総理、父も外相と長州出身の保守本流である。
特に岸は安保反対闘争において真っ向から反政府勢力と対峙し敗れたという過去を持っている。
継いだ実弟佐藤は疑獄事件指揮権発動等の問題を抱えて岸の意志を継げなかったし、父は力足らずであった。
その祖父岸信介の執念とも言うべき日本再生に孫である安倍は命がけで取り組んでいるというのが今の図式だ。
当時と今が実によく似ている政治状況であることに改めて驚くが、この状況打破に岸の失敗が大きく生かされていることを知る人はいくらもいないだろう。
安保の時代の政治環境は社会党左派、共産党、第三国人朝鮮人およびマスコミが渾然と反国家的勢力を構成していた。
国民の意識も戦後の自虐意識が過剰なほど蔓延していて、まさに現在同様、政府の中道、当たり前路線が右翼思考と糾弾されてしまう状況であった。
このような状況の中での国会デモは反政府勢力の示威の場となったため、岸はついに自衛隊の治安出動を決意したのである。
しかしながらそれは実現しなかった。
結局米介入による岸退陣で幕は下りた。
この敗北を岸は徹底的に分析したものと思われる。
彼自身は黙して語らなかったが時間がたち、当時の周辺の側近及び自衛隊関係者から漏れ伝わるのは一にも二にも周囲側近及び自衛隊の躊躇であったという。
マスコミの反政府的論調、国民の意識が反対向き、さらに鎮圧すべき目標が特定できず、この状況での自衛隊の治安出動はいたずらに国民の流血を招くことになりかねないとの危惧があったのである。
当時、反政府勢力の後ろには、ソ連、北朝鮮、第三国人をはじめ、共産党、社会党や傘下の学生組織が群れをなしていて鎮圧の目標が特定できなかったというのが第１の原因であった。
あえて敵というならば、やっかいなことに、真の敵は日本国内の日本人であったのだ。
そして第２の原因が警察力では力不足、自衛隊ではきめが粗すぎ、対応できる中間的組織がなかったということであった。
このような分析と反省は安倍戦略の随所に活かされている。
対中国、対韓国の骨子はまず国内対策からかたずける。
情報開示を軸に国民を味方に支持を集める。
反日勢力を泳がせ日本国民にとって一体誰が日本を貶める売国奴であるのかを明らかにする。
在日朝鮮人をはじめとする在外勢力は国内法でどうにでもなる。
反日マスコミと日本人売国奴組織を特定することに全力をあげるという方針である。
政権奪還から約10ヶ月安倍のこのシナリはほぼ完璧に進行している。
国民の支持率は高い。
対外、とくに中国、韓国を無視することによって、彼らの焦りを誘い、隠れ売国奴が続々と表へ出てきだした。
中韓が安倍下ろしに担ぎ出したのである。
鳩山、村山、河野、管、小沢、前原、山口．．．．。
マスコミも競ってアンチ安倍キャンペーンを繰り返した。
その結果は惨めにも彼らの反日スタイルを国民の前にさらけだしてしまうこととなった。
一連の反安倍キャンペーンの中で、マスコミを先頭に、政治団体、弁護士グループ、日教組等の組合組織、在日特権グループの存在が明らかになって、いわゆるターゲットの特定が進み、今やロックオン状態になっている。
これをこのまま放置し、日韓開戦ともなれば日本国内だけで日韓双方で死傷数万人となるのは確実だ。
予測される武装テロゲリラは在日朝鮮人暴力団組織が主体となるのであろうが約８万人ともいわれる構成員のうち半数は日本人であるらしい。
治安部隊からは区別なく殲滅いたしますがよろしいですかとの確認要請がきているとのことでやっかいなはなしだ。
戦闘中に日本人か朝鮮人かの選別などできるわけがない。
しかし暴力団員だからといって日本の法律で拘束されるいわれもないのだ。
それやこれやで結局は先般ちょっとふれたコソボスタイルかという話が浮上してきたのである。
コソボとはバルカン半島セルビアの自治区であったが最近米欧ＮＴＯ介入により独立した小国である。
セルビアスラブ系とアルバニア系との民族紛争が絶えない地方でヨーロッパの火薬庫ともいわれている。
このスタイルとはコソボ内戦において、セルビア系が政府軍から独立した民兵組織を作りアルバニア系住民の民族浄化作戦を展開したことをさしている。
対外的に国軍が非難されるような作戦行動や都合の悪いことは、このような組織にやらせる。
これはどこの国でも常套手段であって決して珍しいことではない。
国家秘密警察的な組織はどこにもある。
これの武装を強化して軍装備にした代表例は朝鮮戦争における中国軍だ。
中国は建前として国としての介入ができなかったため中国義勇軍、志願軍という形をとった。
従って休戦協定も調印名称はそのスタイルである。
中国は国連とは戦争はしていないという形作りをしているのだ。
同様に尖閣問題で尖閣上陸を目指す集団は民兵組織と位置づけている。
軍としての脅しのスタイルをつくって、まずいことになれば中国は関知しないと逃げられるよう両天秤をかけているのだ。
コソボにおいては地域からアルバニア系住民と追い払うために、村々を襲撃、住民全員を虐殺するという民兵による見せしめ作戦をくりかえした。
これによってアルバニア系住民は国外へ大挙して難民として流出したのである。
シリアにおいても民兵組織がジャーナリストや住民を殺害という事件が頻発しているが軍は関与を否定している。
結局、責任の所在がうやむやになってしまう効果があるのだ。
日本においては義勇軍とか志願軍というような制度はない。
民兵組織を作ろうとするならば予備役、退役、退職自衛官で組織することになる。
これには一週間もかからないだろう。
ではなぜ今、日本でコソボが話題になるかというと、これはまさに反国家的日本人対策である。
紛争、戦争勃発時には敵国人である在日朝鮮人はほとんどが通名であるため、テロゲリラとして国際法上も戦闘殲滅はもちろん、即決で処刑できるので問題はおきない。
問題は反国家売国日本人だ。
メディアや反国家的政党や組織の日本人に後ろから鉄砲を撃たれては前を向いて戦えない。
事前の対処は急務である。
だからといって法的な処理はというと今の国内事情では手間と時間がかかりすぎて現実には不可能だろう。
超法規的な軍事組織の必要性がここにある。
関係機関では日本国内の大混乱と凄まじい犠牲が予測される事態は避けられないとみている。
その犠牲を少しでも小さくするためにはコソボ方式は有効ではないかとの検討がなされているらしい。
そして実際にその動きがでてきている。
小生は趣味のクラブで約240名ほどの会員と30年のつきあいがある。
昨年、在日通名朝鮮人が30名ばかり突然脱会して唖然としたが、趣味の会であるので政治的には全くフリーの会である。
ただし創価学会員はいない。
会の中で宗教勧誘活動をしたため会員から追い出されたのだ。
共産党員は８名でそのうち２名は医者である。
また元自衛官が６名いる。
陸自４名、空自２名で、このご時世、最近はひっぱいだこである。
各地域の在日対策に特化して、自治会、防犯、自警団、消防団等にアドバイザーとして活動していたのだが、12月の予定をもって以降各人の要請で中止となった。
理由は私事都合で不明、また全員一斉である。
全員趣味の会にはいつも通り参加しているので、将来的に何らかのアクションの予定が入ったということなのだろう。
開戦前夜、何かが静かに進行していることは間違いない。
日本のＧＤＰ１/７の韓国が10％の国防予算を組んで１％の日本の装備を凌駕しようと国民の生活はそっちのけで軍備拡張に狂奔している。
韓国経済が破綻しなければ2015年には開戦のカウントダウンが始まる。
日清戦争の時代、清国は世界の眠れる獅子と称された超大国で韓国は属国であった。
日露戦争においては、ロシアは世界一の超軍事大国であった。
そして第二次世界大戦では、世界の超大国英米を相手として常に世界の最強国家と対峙して戦ってきた日本の国力とはいかなるものか理解ができない韓国に未来はない。
不謹慎な言い方かもしれないが一度戦争してみればわかることだ。
日韓が国交断絶し、韓国は中国の属国に戻ることによって東亜に1000年の平和がもたらされるのだろう。
新大久保嫌韓デモにおける在特会の啓発以降流れは憎悪感に変わりつつある。
修復はもはや不可能と思うが、幸か不幸か小生の寿命がさきの結果が出るまでもちそうもない。
結果はあの世でみることになるだろう。それではまた。

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