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日中戦争、日韓（朝）戦争と安倍イズム ①序章

2013-02-21 06:29

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日中戦争、日韓（朝）戦争と阿部イズム ①序章

第二次安倍内閣が発足して二ヶ月がたった。
衆院選挙自民党圧勝直後から、他の政治家にはあり得ないようなすさまじいメディア総出の安倍パッシングも息切れしてきたようだ。
中国、韓国、北朝鮮をはじめ、朝日、読売、毎日等の新聞メディア、テレビ各局、ネットのありとあらゆる場で気が狂ったような安倍叩きラッシュの理由解析を含め考察してみたい。
中韓朝三国になぜこれほどまでに嫌われ警戒されるのか、まさにこの本質が安倍イズムである。
安倍イズムとは何か。
一言で言えば日本本意主義である。
不思議なことに日本の政治家であれば当たり前のことが彼らにとっては脅威なのだ。
今の日本の政党を考えてみるといい。
民主党（朝鮮傀儡政党）社民党（売国政党）共産党（どこの国の政党か）公明党（宗教政党）．．自民党にしても利権まみれの政党であって、日本という国がどこにも見えてこない。
これは政治家個人にもそっくり当てはまる。
衆院選挙前に小生が試みた国会議員の清廉潔白度の点数をみてみればそれは明白だ。
どの政治家も私利私欲がぎらぎらしている。
ところが安倍にはそれがない。
政治家の家系に生まれ育ちある意味苦労なき保守本流の政治家で目の前にあるのは日本という国だけということだ。
世襲の中では唯一無二といってもよかろう。
こういう欲のない政治家は敵にとっては実にやっかいだ。
しかし第一次内閣では、安倍の唯一の弱点である育ちの良さが政権放り投げの一因となってしまった。
では、ここで第一次内閣で安倍が取り組んだことを振り返ってみよう。
安倍が嫌われるヒントがここにある。
北朝鮮制裁を強化。
防衛省昇格を成し遂げ教育改革を断行。
非正社員の社会保険と厚生年金の適用。
人権擁護法案凍結。
パチンコ屋を税務調査。
貸金規正法を改正、グレーゾーン完全廃止で悪徳サラ金業者を締めだし。
在日や凶悪犯罪を取り締まる共謀罪成立に全力で取り組む等々。
中韓朝三国にとって防衛省への格上げは最悪。
民主党支持母体朝鮮まみれの日教組にとって教育改革は不愉快。
在日朝鮮人権利拡大を目論んだ人権擁護法案は凍結。
韓国、北朝鮮人経営が９割をしめるといわれるパチンコ屋を税務調査。
ほとんどが朝鮮人経営のサラ金業者を規制取り締まり。
８万人のうち半分は在日といわれる暴力団や凶悪犯罪を取り締まる共謀罪への取り組み。
全く中韓朝三国にとっては天敵と言っていいだろう。
安倍が退陣したときの彼らの喜びようは半端でなかったというのもうなずける。
だがこの５年で安倍はしたたかに、たくましくなって帰ってきた。
それも両手に希有な強運と国民の理解と支持を抱えて復活した。
彼らにとってはまさに悪夢の再来である。
日本は歴史上、国家存亡の危機と奇跡を二回経験している。
元寇であり日露戦争である。
そして当時世界最強の元帝国とは二回の台風による敵艦隊自滅。
ロシア帝国を相手にしては日本海海戦における殲滅と人知でははかりきれない強運を経験している。
日露戦争などは幸運の連続であったことは戦史をたぐれば一目瞭然である。
あろうことか二回の国難とも敵がかってに消滅してしまったのだ。
そこに異様な得体の知れない何かを感じるのは小生だけか。
そして三回目の国家存亡の危機が２０１２年であった。
朝鮮傀儡民主党の政権獲得によって韓国大統領の日本乗っ取り完了宣言まで出される始末で、マスメディアもそっくりキムチ漬け、日本消滅確実の状況であった。
ところがここで三度目の奇跡が起こる。
元寇、日露戦争と同様に敵が自滅してしまったのだ。
経緯をわかりやすくある賢者のシナリオとして記述しておこう。
２００８年賢者のシナリオ。
利権にまみれた自民党は一度壊滅させ朝鮮民主党に政権をとらせる。
政権運営の経験のない素人集団民主党の自滅を画策する。
すぐに利権と権力の争奪戦が起きるが、その中で民主党の正体を暴露していく。
日本の政治において一番の問題は隠れ朝鮮であった。
よってマスメディアが朝鮮になぐられている状況をネットを使って打破し、真の日本国民の敵は誰かを明らかにしていく。
ネットに国民の興味ある情報を流し普及させる。
これにより真実を国民に知らしめる環境をつくる。
戦後、隠蔽され続けてきた正しい情報を得ることで国民が目覚めれば、それは即、日本再生に直結する。
気をつける政治家は小沢一人。
彼は経験的に金についてもガードが堅く攻めにくいが内部に敵も多く、裁判で身動きできないようにして、次期衆院選挙まで時間を稼ぐ。
衆院選挙のテーマはマスメディアの報道は関係なく、日本自民党か朝鮮民主党かという構図に持ち込む。
概略こんなところだが、みごと完璧にはまった。
朝鮮民主が消滅してしまったのである。
実際にこのようなシナリオを描き、実行する，あるいは実行させた人物がいたのかどうか。
シナリオ自体がリアリティに欠けていて、小生思うにこのシナリオの実現性はまず不可能と思われるので、そこには何かしらの力が働いていたと思わざるを得ないのである。
２０１２年の民主党分裂、崩壊は自滅であって安倍はもちろん自民の誰も関与していない。
また竹島問題、天皇陛下侮辱問題、日本乗っ取り宣言などは韓国自作自演の自滅である。
民主党内の利権争いと主導権争いから、小沢が離党し分裂したのも自滅である。
そして離合集散していくなかで民主が朝鮮民主であることが明らかになっていったのである。
一方で安倍は何もしていないにもかかわらず次々に信号が連動で青になる。
総裁選では谷垣がはずされ、本命の石原が舌禍もあって石破に破れ安倍に椅子が転がり込んできた。
衆院選挙では民主党が勝手にこけて圧勝。
議員の数ももちろんであるが、それ以上に民主党が朝鮮傀儡政党であることを国民が知ったことが何よりも大きい。
民主党の復権は不可能となった。
また衆院選挙前後において安倍の抵抗勢力があぶり出されたのも大きい。
今やマスメディアの報道を１００％信ずる者など皆無である。
そして国民は平和憲法擁護をかざしてきた良識の人々が右も左も反日勢力であったことに気づいてしまった。
国民の約７割が安倍を支持している。
日本再生、憲法改正等に立ちはだかる似非平和主義者と反日勢力があぶり出されてきた。
敵が見えれば怖いものはない。
政党に目を転ずれば、民主党は壊滅、参院選で消滅の可能性まである。
維新は安倍の流れに乗ろうとしている。
勢力を伸ばすだろう。
みんなの党も同様。
ただし公明党はあぶない。
尖閣問題で中国までしゃしゃり出て行って親韓だけでなく親中国であることまでさらけだしてしまった。
ただでさえ同和だ，在日だといわれている宗教政党、自民党にとって代替政党があれば用はない。
即刻連立解消切り捨て、かつ課税対象と壊滅的打撃を受ける可能性が高い。
中韓朝三国との紛争、戦争突入時、暴力団共々どう対処するか検討対象であることをご存じかな。
共産党は二月の志位委員長慰安婦発言によって国民をしらけさせました。
対立国が正しい、日本は補償すべきだという発言は勇気があるとは思うが、小生に言わせれば、現状ではただの馬鹿としかいいようがない。
日本の国益あっての共産党。
周囲の支持者皆同意見ですよ。
社民党は役割を終えました。
また一方で隠れ反日が問題となってきた。
鳩山、河野、村山、加藤等である。
危機的状況のなかでは、多少なりとも影響のある政治家の行動は慎重であるべきで、ここでは詳細には取り上げないが、彼らの行動が憲法第８１条外患誘致罪あるいは憲法第８２条外患援助罪に当たる可能性の有無がネットで話題となりつつある。
また外国人献金問題では、管、前原、野田をはじめ以前とは大きく雰囲気が変わって売国奴的きびしい見方をする国民が増えていることから、この件、再度追求される可能性が高いと思われる。
このような流れの中では、反安倍勢力の力は落ち込むばかりだ。
ネットでは当初狂ったように安倍パッシングしていた民主党と在日の連中の動きがこのところ衰弱し、民主党などは関係するスレッドをほとんど自ら遮断している。
もう戦意喪失かな。
マスメディアの報道も論調が大きく変わってきた。
観念したのか，降参したのか論調が右左。
毎日新聞、神奈川新聞、北海道新聞等が安倍へのかみつき記事を掲載すると、なんだ朝鮮系かと侮蔑される有様で哀れみを感じてしまう。
日弁連の人権擁護発言には、こいつらも朝鮮かで終わり。
半年前とは様変わりだ。
さて発足後これまでの安倍の対応をみてみよう。
対中国については尖閣問題あたらずさわらずでの流し。
これで正解だろう。
このテーマは別に取り上げる。
尖閣で万一中国が先制攻撃をしかけて当初被害を受けても全面戦争にはならない。
逆に日本の国防力アップに拍車がかかるだけだ。
急激に経済的にこじれるようであれば撤退すればいいだけの話だ。
日中対立のマイナスは中国の方が桁違いに大きい。
日本の影響は純粋に金銭だけの問題すぎないが、中国は国の崩壊まであり得る。
中国にとって開戦はリスクが大きすぎる。
対北朝鮮はミサイル発射、核実験強行で経済制裁強化を打ち出し訪米ではテロ国家指定問題を含め突っ込んだ具体的な議論と決定がなされるだろう。
管内閣の時にやくざ暴力団テロ指定のアメリカ提案内容を管が筒抜けにしたために、アメリカは激怒して、この関係の提案をしていないが、おそらく話し合われるだろう。
覚醒剤、パチンコ、暴力団は北朝鮮対策三点セットだ。
今回はアメリカも強硬で暴力団テロ指定、関係口座凍結、パチンコ換金禁止等を具体的に要求してくる可能性が大きい。
もし実施となれば韓国にも北朝鮮にも致命的な影響が出ることは避けられないだろう。
対韓国については別に詳述するが、遅くとも２０１５年の在韓米軍の指揮権委譲により米軍は韓国前線から撤退する。
米軍が他国軍の指揮下に入ることなどありえない。
北朝鮮の侵攻があっても海軍が遠巻きにみて、空軍のお茶にごしだけで陸軍部隊は参戦しないだろう。
韓国は所詮中国に飲み込まれるものとみているのは日本と同じだ。
朝鮮民主党の時代とは全く状況は変わっている。
日本国民で韓国窮地の際助けようと思う者はいない。
以前は国民に隠れてこそこそとスワップ増額などの援助をしてきた売国奴がいたが、すべてオープンの今はそれもできない。
日韓友好議員連盟の額賀や麻生を動員しての工作も国民監視の下では不可能だ。
二期目の安倍は実に慎重でしたたかだ。
参院選まではまあこんなもんだろう。
（つづく）
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